「終身資格」の記事一覧

20代のころにヨットに乗っていて取得した小型船舶操縦士免許、バブルのころに仕事が忙しくなり更新を忘れ紛失していてもう諦めていた。しかし紛失して失効していても終身資格なので、資格そのものが消えるわけではないのである。そのため期限切れの状態はあくまで免許証（カード）が失効しているだけ、更新（失効再交付）の手続きを行えば、再試験なしで免許証を復活させられることが分かった。そこで失効･紛失してしまった小型船舶免許の再交付の手続きを自分で行うことにした、定年後で時間に余裕があるため少し面倒かもしれないが自身でできるのではないかと思ったのだ。そして失効講習を受けたのち運輸局（海事事務所）に行って申請、無事に小型船舶操縦免許を受け取ることができた。 ■紛失している免許証番号の確認 まずネックになるのが免許証の紛失であった、紛失時期が古く正直手がかりが全くないのであった。免許証の番号が分からなければ失効講習の申し込みも出来ない、そこで講習を開催している「日本海洋レジャー安全・振興協会」に問い合わせてみた。すると「地域の運輸局」に問い合わせを行うことで分かるとのこと、本人確認はあるものの住所と生年月日程度なので電話で確認が可能であった。 ■失効講習の申込 免許証を紛失しているためインターネット申込はできない、そのため申込書ダウンロードして郵送することになる。申し込みは申込書と受講料、証明写真などを郵便書留で送付する。申し込みは最寄りの講習会会場を選び日程を決めて記入する必要がある。講習会は頻繁に行われており毎月ごとに行われているようである、ただし通常の更新講習にくわえて同時に行われる失効講習を受講する必要がある。※なお、郵送後問題が無ければ連絡はなく講習当日を迎える 必要書類等：受講申込書・証明写真（縦4.5cm×横3.5cm）・受講料 申込先：小型船舶操縦士試験機関・講習機関（jmra） 費用：受講料9,500円、身体検査1,000円、証明写真（撮影費）1,000円、郵送費622円 合計12,122円 ※受講料は令和8年4月1日から改定され500円アップする ■失効講習の受講 申し込んだ日程の失効講習の受講場所に向かう、すぐ近くで講習会が開催されていたのでありがたい。会場に入ると受付で身分証明書（運転免許所）を提示し本人確認が行われる、続いて身体検査（視力・聴力）にすすんで合格すると指定された机に着席する。テキストは一冊「海技と知識」が机に置いてある、周りをみると全体で約50名程度であった。通常の更新講習は講師の講義とビデオ視聴で約1時間で終了して退出、失効講習は約10名が残り再び講義とビデオ視聴と理解度チェックを受ける。そして終了後に再交付用の申請書類を手交された、手交されたのは私のみだったことから自分で申請するのは私だけで他の方は代理申請なのだろう。結局、トータルで約2時間30分で失効講習は終了した、そして次回（5年）は忘れずに更新講習を受講するようにしたい。 ■免許証は即時発行された 講習会と身体検査を行い必要書類が揃ったので、翌日にさっそく最寄りの運輸局の海事事務所へ向かった。必要書類を提出し本人確認と内容確認が終了すると、あっけないほど簡単に免許証が発行された。受付から約10分程度で終了である、これで再びヨット（クルーザー）やボート、乗らないと思うがジェットスキーにも乗ることが出来るようになった。※即日発行できる海事事務所は限定される、その場合は郵送になる ≪必要書類≫国土交省の海事HP参照・操縦免許証再交付申請書（写真貼付要）：講習後受領して記入する・身体検査証明書：講習後受領・失効再交付講習修了証明書：講習後受領・身分証明書（運転免許証・パスポート等）：自身・紛失・滅失を証明する書類（“滅失顛末書”など）：ダウンロードして記入する・紛失の場合は本籍記載の住民票など：マイナンバーがあればコンビニで取得（200円）・収入印紙（申請手数料1,250円）：郵便局で購入して納付書に貼付 ■まとめ もう無理と諦めていた小型船舶の免許証は調べてみると、講習を受ければ再発行できることが分かった。自分で申請すれば費用も安く済ませることができる、ただし講習では航行のルールなど忘れていたことも多かったので改めてが受講必要であった。最後に小型船舶免許は終身資格なので海に戻りたくなったときのために、資格は残っているということを覚えておくことも大切だと思った。また時間に余裕が無ければ手数料は掛かってしまうが、免許取得時したときの海事代理士に依頼すれば良い。 ホーム（定年退職からの黄金期の暮らし方）

紛失＆失効していても大丈夫、定年後に小型船舶免許を自力で再交付した実体験